アンヘル速報

小林幸子４年ぶり紅白復帰へ、豪華衣装も復活確実

日刊スポーツ 11月20日(金)6時42分配信

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20151120-00000010-nksports-ent

大みそかのＮＨＫ紅白歌合戦に、演歌歌手の小林幸子（６１）が４年ぶり
に復帰することが１９日、分かった。

（以下はリンク先で）

　二〇〇三年放送の「冬のソナタ」で韓流ブームに火を付けた
ＮＨＫの韓国ドラマ放送がこの夏、ひっそりと姿を消した。
地上波からは民放キー局も相次いで撤退しており、
残るは平日午前中のテレビ東京だけで、一世を風靡（ふうび）した
面影はどこにもない。背景には日韓関係の悪化があるほか、
魅力的なコンテンツが不足しているとも指摘される。
多くの視聴者が心をときめかせた韓国ドラマはこのまま衰退してしまうのか。　（砂上麻子）

続き　東京新聞
http://www.tokyo-np.co.jp/article/entertainment/news/CK2015101102000160.html

受信料徴収にマイナンバー「積極的に検討」　ＮＨＫ会長

ＮＨＫの籾井勝人会長は１日の定例会見で、１０月から配布が始まるマイナンバー（社会保障・
税番号）を受信料の徴収に活用することを「積極的に検討したい」と語った。２０１４年度末の
受信料の推定支払率は７５・６％。籾井会長は、オートロック付きのマンションが増えて居住者に
会いづらくなったことや、大都市では転勤者が多いことをあげ、「今度マイナンバーというのが
できるようですし、そのへんどうやって利用できるか、大いに考えていかないと」と語った。

↓全文を読む場合は以下をクリック↓
http://www.asahi.com/articles/ASHB15VDPHB1UCVL00Y.html

朝日新聞デジタル　星賀亨弘　2015年10月1日19時37分

　自民党情報通信戦略調査会放送法の改正に関する小委員会
（委員長＝佐藤勉・衆院国対委員長）は２４日、ＮＨＫや総務省に対し、
ＮＨＫの受信契約の有無に関わらず受信料を徴収する「支払い義務化」を求める提言をまとめた。

　受信料の徴収コストは、受信料収入の１０．７％に当たる７３５億円
（２０１５年度予算ベース）に上り、支払率は７６％（１４年度末現在）にとどまる。
また、インターネットでの放送番組の同時配信の本格実施に向けて、
ネット視聴者の負担のあり方がＮＨＫ内でも検討課題になっている。

　そのため委員会は、不払い者に罰則を科す英国や、テレビの有無に関わらず世帯ごとに
徴収するドイツの公共放送の例に言及。
これらを参考にしつつ、マイナンバー制度の活用などを含めて制度を検討するよう求めた。

　また、支払い義務化で支払率が上がった場合、どの程度の値下げが可能かの試算も求めた。
佐藤委員長は委員会後、記者団に「未払いの２４％が納めれば、今より割引できる。
総務省とＮＨＫはしっかり考えて提言に応えてほしい」と述べた。

続き　毎日新聞
http://mainichi.jp/select/news/20150924k0000e010241000c.html

◆◆◆ニュー速＋　記事情報提供スレ　29◆◆◆
http://uni.open2ch.net/test/read.cgi/newsplus/1442573012/274

　自民党の稲田朋美政調会長と民主党の辻元清美政調会長代理が
２０日のＮＨＫ番組で、安全保障関連法制の採決時の混乱をめぐり応酬を繰り広げた。

　稲田氏は１６日夕から１７日未明にわたる与野党の攻防劇について
「（野党側が）理事会室に委員長を閉じ込めたり、女性議員を使って
『セクハラ』だと叫んだり、計画的に審議を妨害した。
『良識の府』といわれる参院でこのようなことがなされたのは恥ずかしい」
と指摘。なりふり構わない民主党などの徹底抗戦を批判した。

続き　産経ニュース
http://www.sankei.com/politics/news/150920/plt1509200018-n1.html

　画期的な判決が下された。今月１日、ＮＨＫが原告となった
「求放送受信料請」訴訟で、土浦簡易裁判所（茨城県）が
ＮＨＫの請求を棄却した。その理由が前代未聞なのだ。

　被告であるＡさんは２０１２年２月ごろ、ＮＨＫにテレビの故障を理由に、
電話で受信契約の解約を申し出た。対するＮＨＫは視聴者と交わす
「放送受信規約」の９条を根拠に、「被告の解約の意思表示は有効ではない」と反論。
解約について定めた９条には、テレビが故障した場合、視聴者が氏名や住所、
壊れたテレビの台数、壊れた理由などをＮＨＫ側に届け出て、
さらにＮＨＫ側がテレビが壊れた事実を確認するまで解約できない旨が記述されている。

　かなり不平等な規約なのだが、土浦簡裁は、
〈被告であるＡさんが壊れたテレビを廃棄し、ＮＨＫ側に電話して解約の意思表示をしたことが推認される〉
と判断し、
〈原告の請求は理由がないから棄却〉と結論付けた。
ＮＨＫ側が確認するまでもなく、視聴者がテレビの故障を報告すれば解約は成立するということだ。

続き　livedoor news/2015年9月12日 10時26分 日刊ゲンダイ
http://news.livedoor.com/article/detail/10581906/

◆◆◆ニュー速＋　記事情報提供スレ　28◆◆◆
http://uni.open2ch.net/test/read.cgi/newsplus/1441504552/497

NHKは9月3日、テレビ放送をインターネットで同時配信する実験を、
10月19日から11月15日まで行うつもりであることを発表しました。
1万人の視聴者がモニターとなり、PC以外にもスマートフォンや
タブレットで視聴が可能となります。

ひとまず1万人がモニターに

放送内容は、関東圏で放映されているNHK総合テレビの7時～23時までの番組が対象となり、
iPhoneなどのスマートフォンやタブレットで視聴を希望するモニターを、
これから1万人募集する予定と発表されています。

NHKの籾井会長は、Netflixについて「どのような影響があるか見極めたい」
と話していることからも、インターネットでのコンテンツ視聴を望むユーザーに対し、
積極的にアピールしていくことが狙いだと思われます。

続き　iPhone Mania
http://iphone-mania.jp/news-82736/

◆◆◆ニュー速＋　記事情報提供スレ　27◆◆◆
http://uni.open2ch.net/test/read.cgi/newsplus/1440468124/982

被爆７０年に合わせてＮＨＫが行った世論調査で、広島と長崎に原爆が投下された日付について聞いたところ、
正しく答えられなかった人がそれぞれ全国で７割程度に上り、専門家は原爆について意識を高めていく必要があると指摘しています。

ＮＨＫはことし６月下旬に、広島市と長崎市、それに全国の２０歳以上の男女を対象に、
コンピューターで無作為に発生させた番号に電話をかける「ＲＤＤ」という方法で調査を行い、それぞれ１０００人余りから回答を得ました。


まず、広島に原爆が投下された日付について聞いたところ、
「昭和２０年８月６日」と正しく答えられた人は、
広島で６９％、長崎で５０％、全国で３０％でした。

また、長崎に原爆が投下された日付について聞いたところ、
「昭和２０年８月９日」と正しく答えられた人は、
広島で５４％、長崎で５９％、全国で２６％でした。

さらに、「アメリカが原爆を投下したことについて現在、どう考えていますか」と聞いたところ、
「今でも許せない」と答えた人は、
広島で４３％、長崎で４６％、全国で４９％でした。

一方、「やむを得なかった」と答えた人は、
広島で４４％、長崎で４１％、全国で４０％で、
広島では、ごく僅かですが、
数字の上では「やむを得なかった」と答えた人が、
「許せない」と答えた人を上回りました。

◎全文は下記からどうぞ(・ω・)ノ
NHKニュースweb 8月3日付け
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20150803/k10010176121000.html

東京駅地下に謎の巨大空洞 地下トンネルの一部か
7月19日 18時21分

画像／http://i.imgur.com/zi4LeRt.jpg

ＪＲ東京駅の北側の地下に、長さ５０メートルの巨大な空洞が残されているのが確認
されました。
およそ５０年前に計画された地下トンネルの一部とみられますが、これまで使われたことはなく、
どこにあるのかが分からなくなっていました。

空洞が確認されたのはＪＲ東京駅のすぐ北側の国道１号線の真下にあたる付近で、
ＮＨＫの番組「ブラタモリ」の取材中に偶然、見つかったものです。

空洞は幅６メートル、高さおよそ５メートルの穴が２本並んでトンネルのようにおよそ５０メートルにわたって掘られています。
この付近の地下を管理している東京メトロによりますと、昭和４０年ごろに、
当時計画のあった地下自動車道路の一部として掘られたとみられますが、
一度も使われたことはなく詳しい資料も残されていないということです。

空洞にはもともと出入り口が作られておらず、長い間、誰も実際に中を確認できませんでしたが、
東京メトロによりますと、平成１３年に穴を開けて安全性などを調査したという記録が残っているということです。
しかし、その際にどこに穴を開けたかは記録されておらず、再び中に入れない状態となっていました。

◎全文は下記からどうぞ(・ω・)ノ
ＮＨＫニュースweb 7月19日付け
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20150719/k10010159251000.html

(略)

ＮＨＫは、今月１０日から３日間、全国の２０歳以上の男女を対象に、
コンピューターで無作為に発生させた番号に電話をかける「ＲＤＤ」という方法で
世論調査を行いました。調査の対象となったのは１５３８人で、６７％にあたる
１０２４人から回答を得ました。

それによりますと、安倍内閣を「支持する」と答えた人は先月より７ポイント下がって４１％でした。
一方、「支持しない」と答えた人は９ポイント上がって４３％でした。

平成２４年１２月に第２次安倍内閣が発足して以降、初めて「支持しない」と答えた人が「支持する」と答えた人を上回りました。

支持する理由では、「他の内閣より良さそうだから」が３６％、「実行力があるから」が２１％、
「支持する政党の内閣だから」が１７％だったのに対し、
支持しない理由では、「政策に期待が持てないから」が４５％、「人柄が信頼できないから」が２２％、
「支持する政党の内閣でないから」が１１％となっています。

安倍内閣の経済政策について尋ねたところ、「大いに評価する」が７％、「ある程度評価する」が４２％、
「あまり評価しない」が３３％、「まったく評価しない」が１２％でした。

景気が回復していると感じるかどうかについて、「感じる」が１６％、「感じない」が５０％、「どちらともいえない」が３１％でした。

安倍内閣が、集団的自衛権の行使容認を含む安全保障法制の整備を進めていることを評価するかどうか聞いたところ、
「大いに評価する」が８％、「ある程度評価する」が２４％、「あまり評価しない」が３１％、「まったく評価しない」が３０％でした。

集団的自衛権の行使を可能にすることなどを盛り込んだ安全保障関連法案を、いまの国会で成立させるという
政府・与党の方針について尋ねたところ、「賛成」が１８％、「反対」が４４％、「どちらともいえない」が３２％でした。

以下略　全文　NHK
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20150713/k10010149381000.html

関連
【日テレ世論調査】内閣支持率39.7％ 不支持41.0％　国立競技場の建設計画を見直すべき 82.9 %　ほか [H27/7/12]
http://uni.open2ch.net/test/read.cgi/newsplus/1436703873/l50
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http://uni.open2ch.net/test/read.cgi/newsplus/1436152377/l50
【読売新聞世論調査】新国立「見直しを」８１％、内閣支持低下４９％ [H27/7/6]
http://uni.open2ch.net/test/read.cgi/newsplus/1436144862/l50
【産経・ＦＮＮ合同世論調査】民主党支持層の７割超「対案を出すべきだ」　安全保障関連法案 [H27/6/30]
http://uni.open2ch.net/test/read.cgi/newsplus/1435631367/l50
【産経・ＦＮＮ合同世論調査】安保法成立「必要」４９％、内閣支持率は４６．１％に低下 [H27/6/29]
http://uni.open2ch.net/test/read.cgi/newsplus/1435551447/l50
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http://uni.open2ch.net/test/read.cgi/newsplus/1435497643/l50
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http://uni.open2ch.net/test/read.cgi/newsplus/1434981188/l50

◆◆◆ニュー速＋　記事情報提供スレ　23◆◆◆
http://uni.open2ch.net/test/read.cgi/newsplus/1435737718/887